耐震等級3の高い耐震性

構造計算による確かな耐震性

「デジタルフレーム構法」では構造計算※を実施しています。
建築基準法の約1.25~1.5倍の耐震等級2・3を設計基準にすることを自主的に設定。
※2階建て以下の木造住宅には義務付けられていない。
また、壁に入った制震ダンパーが、地震エネルギーを熱エネルギーに変換し、
地震の揺れを吸収します。
震度6強の地震で、水平変位を50%程度低減することが可能です。

建築基準法の約1.25~1.5倍の耐震等級2・3が設計基準

壁量計算ではなく、許容応力度計算を実施 

許容応力度計算とは、建築物にかかる固定荷重や積載荷重に長期荷重、及び地震力などの短期荷重を想定して応力（部材内部に生じる抵抗力）を算出し、それぞれの部材がそこにかかる応力に耐えられるかの許容応力度（限界点）を比較するものです。
建築基準法では、「許容応力度計算（構造計算ルート２）」の進め方を以下のように示しています。
 

建築物の構造耐力上主要な部分（柱・梁・床・壁など）に、荷重（自重や積載荷重等）や外力（地震や風圧等）が作用した際に生じる応力を計算する。
構造耐力上主要な部分の断面に生じる長期・短期応力を、応力の組み合わせによって計算する。
構造耐力上主要な部分ごとに計算した長期・短期応力度が、長期・短期許容応力度を超えないことを確認する。
構造耐力上主要な部分である構造部材が変形・振動により使用上支障が起らないようにする。

以上のことを、構造計算ソフトなどを用いて検討します。